イーサリアムの買い方

なぜビットコインが60万円台まで暴落したのか?

近頃のビットコインの動きに関して、分析を行う上で株式や為替、また他の市場のことも知る必要があります。仮想通貨はいまやすべてのマーケットにつながっているものだからです。

その具体例として、米国債の利回り上昇でビットコインが下落を考えるとき、例えば、米国株式市場で大きな波が起これば、その波はゆっくりと違う市場に影響を及ぼすことになります。米国株が暴落すれば、日本株や為替(特にドル円)の下落・円高要因となると予測がつきますね。

このように、株式・債券・為替・コモディティ、そして仮想通貨も、すべて関わりを持っています。ビットコインに投資していた場合、仮想通貨関連のニュースだけでなく、異なる市場の関係性を把握することが正確な分析につながるので、様々な分野にアンテナを張っておくことが大切です。では、ここからビットコインの暴落について経緯を説明していきます。

最近の動き

2018年2月2日、米国の代表的な株価指数であるダウ平均株価が666ドル下落し、2016年9月以降で最大の下落率を記録しました。これに端を発し、リスクオフからの世界同時株安の恐怖がマーケットを覆ることになりました。仮想通貨もその影響を受け、ビットコインは2月2日に100万円を割り込み、2月6日には64万円まで大きく下落することになりました。またそれだけでなく、ダウ工業株30種平均チャートにおいては、今回の世界同時株安で、各市場がどうリンクしていたのかを簡単に解説すると、

  1. 米国債の利回りが急上昇したことで、米国債の魅力が低下→債券価格が下落。
  2. 債券価格の下落→ドルの上昇へ。
  3. ドルの価格が上昇→グローバル企業の株が売られる→世界同時株安へ。

このような流れで、その結果、マーケットにはリスク回避のムードが高まり、仮想通貨・ビットコインも売りが集まって大きく下落することになったわけです。

ビットコインは回復基調継続か

上記に記載のように大きく下落することとなったビットコインですが、今後の相場はどうなるのでしょうか。ダウ平均株価暴落の翌日、2月3日に世界中のトレーダー仲間が集まり、リーマン・ショック以来の緊急ミーティングが開かれました。メンバーの意見は大きく2つに分かれることになり、それはすなわち、米国債から発生した金融危機がさらに拡大するという意見と、あくまで2月の季節性による調整の範囲である、という意見です。

現在の株安は、あくまで季節性による変化であり、回復基調が継続するものと見ると後者を支持できます。というのも、例年2月のマーケットは月初に利食いが入りやすく、下旬には特殊な値動きをする傾向があるからです。米国株の2009年からの成長から考えれば、まだ調整の範囲内。ならば、仮想通貨・ビットコインにも大きな変化はないといえるのではないでしょうか。2018年2月19日時点で、ビットコイン円の価格は120万円台まで戻ってきていますからね。

ビットコイン1万ドル割れ 相場に停滞感

回復の見込みがあると思われていたビットコインですが2018年2月22日続落。ビットコインも日本時間夜には1万ドルを割りました。同時に、イーサリアムも800ドルすれすれまで下落し弱い動きとなっています。仮想通貨市場全体の時価総額は46兆円となり、先週から比べて約8兆円縮小しました。

ビットコインはこれまでの24時間で約4.6%下落し、1万ドル付近で推移しています。一方で仮想通貨市場全体の時価総額におけるビットコイン占有率は39.5%となり、直近の最高値を更新しており、アルトコインが冴えないことが背景にあると見られています。

マイナーのインセンティブ問題、ビットコインは崩壊しない?

ここではビットコインの暴落について番外編として、インセンティブ問題についてですが、ビットコインは、その発行量に上限を設けられています。この設定が、ゆくゆくのネットワーク維持について多大な影響を与えるのではないかという疑問が以前から存在しており、この疑問に対してよく述べられているというわけです。技術革新とBTC価格高騰によって解決できるとする予測について考察してみると。

ビットコインの発行量が上限を迎えると、マイナーがマイニングを行うことで得られる報酬はビットコインの取引手数料のみとなり、このような状況であると、誰もマイニングを行うインセンティブが起こらなくなります。そして、ネットワークを維持できないのでないかという懸念がうまれます。ビットコインのネットワークは、マイニングと呼ばれる取引を成り立たせる膨大な計算作業を、不特定多数のマイナーと呼ばれる参加者が行うことで維持されていまして、この計算作業は、高性能のコンピューターを利用し、多大な電力を消費することで行われているのです。

これに対してマイナーには報酬として1ブロックをマイニングするたびに新規発行されるビットコインが与えられ、この利益がマイニングを行う動機となっています。また、マイナーは1ブロック内の取引手数料も得ることができます。2018年時点では1ブロックのマイニングにつき12.5BTCが新規発行され、報酬としてマイナーに支給されており、この新規発行ビットコインは約4年(21,000ブロック毎)に一度半減していき、2140年頃までにすべてのビットコインがマイニングされるようプログラムされているんです。

つまり、2140年に近づく過程で、マイニングをすることで得られる報酬はどんどん減少していき、新規発行分がなくなった後の報酬は、1ブロック内の取引手数料分のビットコインのみとなるということになります。この問いに関する議論の中でよく述べられる見解のひとつは、技術の進歩が問題を解決するというものです。年月の経過とともにマイニングを行うためのマイニング・チップ(半導体チップ)がより小さく、安価になることで、どのようなエレクトロニック・デバイスでもマイニングできるようになれば、現在のようにコストがかかるものではなくなるのではないでしょうか。

マイニング機器が安価になり、マイニングの際にかかる消費電力も抑えられることによって、マイニングという行為が現状のように多大な設備投資の下で行われるビジネスではなく、日常的に誰もが参加できる行為となるというもの。また、マイニング・マシーンのエネルギー効率性が高くなることで、取引手数料だけでも十分に消費電力+ハードウェアのコスト以上の利益を出すことができるようになるのではないかというものです。

まとめ

いかがでしたでしょうか?動きの見放せないビットコイン。

今月は暴落もあり、保有者の人にとっては目が離せない日々が続いているかもしれません。

多角的な視点でビットコインの動きがみれていくと、可能性や視野も広がっていくでしょう。

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